「障がい別」の仕事の例
障がいの種類や程度は人それぞれで、個々の能力やスキル、経験も異なります。しかし、一般的に考えられる障がい種別に対応する職種の例をいくつか挙げてみます。
これらはあくまで一部の例であり、障害者一人ひとりの能力やスキル、経験、興味によって変わります。自分に合った仕事を見つけることが最も重要です。
- 身体障がい者:
- オフィスワーク（データ入力、経理、受付、一般事務など）
- IT関連職（プログラミング、ウェブデザイン、データ分析など）
- 教育関連職（特別支援学校の教員、教材作成など）
- マスコミ・広報（ニュースレターの編集、広報活動、ソーシャルメディアの管理など）
- ハンディクラフト作成、オンライン販売、フリーランスのIT業など
- 視覚障がい者:
- マッサージ師、鍼灸師
- 音楽関連職（ミュージシャン、音響技師など）
- コールセンターのオペレーター
- IT関連職（プログラミングなど）
- 聴覚障がい者:
- オフィスワーク（データ入力、経理、一般事務など）
- 工場作業（組み立て、検査、包装など）
- IT関連職（プログラミング、ウェブデザイン、データ分析など）
- ハンディクラフト作成、オンライン販売、フリーランスのIT業など
- 知的障がい者:
- パソコン入力、製本、包装、掃除、洗濯、料理、園芸、陶芸、木工など
- 簡単な工場作業や包装作業
- サービス業（清掃業など）
- 精神障がい者:
- オフィスワーク：データ入力、受付、一般事務、経理などの作業
- クリエイティブな職種：アート、デザイン、音楽など
- 庭師や農業
- ハンドメイドアイテムの製作・販売、フリーランスのライターやデザイナー、ブロガーなど
「働く環境別」の仕事の例
- 一般企業の障がい者枠雇用:
障害者雇用促進法に基づき、全雇用者数の一定割合を障害者で雇用することが求められています。障害の種類や程度によりますが、一般企業のあらゆる職種で働くことが可能です。 - 障害者専用の企業（特例子会社）での雇用:
障害者雇用促進法の特例により設立された企業で、障害者が主体となって働いています。 - 公的機関での雇用:
公務員や地方自治体の職員として働くパターンです。 - 障害者自立支援施設（作業所）での雇用:
社会参加を支援する目的で設けられた施設で、パソコン入力、製本、包装、掃除、洗濯、料理、園芸、陶芸、木工などの作業を行います。 - 自営業:
自分自身のビジネスを立ち上げ、自己のスキルを活かして働くパターンです。 - 在宅勤務:
自宅から遠隔で働くパターンで、IT関連の仕事やデータ入力、翻訳などが可能です。
各障害者の働き方は、その人が持つ能力や興味、障害の種類や程度により大きく異なります。だからこそ、その人が最も能力を発揮し、満足感を得られる働き方を見つけることが重要です。また、雇用者側も働く環境を適切に整えることで、障害者が持つ能力を最大限に活かすことが可能となります。
